お部屋探しで知っておきたいポイントの1つに専有面積があります。
専有面積の概要をしっかりと把握しておかなければ、入居後の部屋の快適性に影響する可能性があるため、注意が必要です。
そこで今回は、賃貸物件における専有面積とはなにか、ご紹介します。
賃貸物件への入居をご検討中の方は、計算方法や一人暮らしに必要な専有面積についても把握し、ぜひ今後のご参考にしてみてください。
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賃貸物件における専有面積とは？
まずは、賃貸物件における専有面積とはなにか、概要から見ていきましょう。
専有面積とは
専有面積とは、賃貸物件における部屋の居住者のみが利用できるスペースのことです。
アパートやマンションなどの賃貸物件では、すべての入居者が利用するエントランスなどの共有部分があります。
専有面積（専用部分）は、共有部分と区別するために設けられた用語と言えるでしょう。
専有面積に含まれる場所と含まれない場所
専有面積には、もちろんリビングや寝室、キッチンなどの居住スペースが含まれます。
しかし、専有面積に含まれるのは、居住スペースだけではありません。
トイレや浴室、玄関から設備とも言えるクローゼットや押入れ、靴箱などまで専有面積として認識しておく必要があります。
一方で、賃貸物件のなかには専有面積に含まれない場所もあるため、注意しましょう。
専有面積に含まれない場所は、バルコニーやベランダ、ロフト、玄関ポーチ、床下収納です。
バルコニーやベランダは、緊急時の避難経路として利用されるため、共有部分の扱いです。
共有部分と言っても基本的には居住者が自由に利用できますが、賃貸物件ごとに規約が定められているため、事前に確認しておくことをおすすめします。
ロフトは、条件によって専有面積に含まれないケースがあります。
ロフトが専有面積に含まれない条件は、天井高が1.4m以下で部屋全体の専有面積の半分未満であることです。
この条件を満たしている場合、ロフトは屋根裏収納などと同じ位置づけになることを覚えておきましょう。
一般的にロフトは専有面積に含まれないケースが多いですが、先述した条件に当てはまらない場合は、2階部分と判断され、専有面積に含まれます。
玄関ドアと門扉の間にある玄関ポーチは専有部分と捉えられがちですが、室外にあるため、専有面積には含まれません。
床下収納も広さが部屋全体の専有面積の半分に満たない条件に当てはまれば、専有面積の対象外です。
専有面積をきちんと把握しておくことが大切
先述したように、賃貸物件のなかでも専有面積に含まれる場所と含まれない場所があるため、適切に把握しておくことが大切です。
たとえばロフトが専有面積に含まれない場合、実際の居住スペースは、情報として把握している専有面積よりも広く感じるでしょう。
このように数値上は同じ専有面積でも、ロフトがある賃貸物件とロフトがない賃貸物件では、居住スペースに相違が出ます。
賃貸物件の情報収集の段階でこのような知識があれば、効率的に部屋を選択でき、内見で戸惑うことが少なくなるでしょう。
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賃貸物件における専有面積の計算方法
次に、賃貸物件における専有面積の計算方法についてご紹介します。
計算方法は2とおり
専有面積の計算方法は、壁芯面積と内法面積の2とおりです。
壁芯（へきしん／かべしん）面積とは、簡単に言うと壁の厚みの半分を含めて計算した面積のことです。
壁の厚みが含まれるため、壁が厚い賃貸物件ほど書面上の面積に比べて実際に利用できるスペースは狭くなることを覚えておきましょう。
構造で言えば、木造とコンクリート造では木造のほうが壁が薄いため、実際の居住スペースを広く感じるのは木造です。
なお、柱も面積にカウントされるため、柱形が大きい賃貸物件ほど狭く感じるでしょう。
一方、内法（うちのり）面積とは、壁の内側を計算した面積のことです。
壁芯面積とは異なり、内法面積であれば実際に利用できるスペースと差異がないと言えます。
賃貸物件の面積は、内法面積で表記されるのが一般的です。
そのため、賃貸物件では広さが実際のイメージと異なることは少ないと考えられますが、壁芯面積で記載されているケースもあるかもしれません。
先述したように面積の計算方法が異なれば、実際のスペースに差異が出て住み心地に影響するため、表記が壁芯面積か内法面積かを不動産会社にしっかりと確認しておくことをおすすめします。
部屋の広さをわかりやすくする計算方法
賃貸物件の面積は「㎡」で記載されることがあります。
しかし、㎡で表記された面積は、具体的な広さがイメージしにくいのではないでしょうか。
このようなケースでは、「帖」に計算しなおすとイメージしやすくなります。
㎡で表記された面積を帖に換算するための計算式は「面積（㎡）×0.3025×2」です。
たとえば一人暮らしの間取りでよく見られる20㎡の賃貸物件の場合、この計算式に当てはめると、約12帖だと計算できます。
内見の前に広さをイメージできていれば、現在の住居との比較もしやすく、効率的に部屋を探すことが可能です。
ただし、畳には主に京間、中京間、江戸間、公団間の4つの種類があります。
江戸間や公団間は小さめのつくりのため、京間や中京間に比べるとイメージする面積に大きな差が出ることが考えられます。
そのため、「帖」で考える場合は、あくまでも目安として捉えてください。
厳密な広さを認識する場合は、「㎡」で表記された面積を重視しましょう。
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賃貸物件の専有面積は一人暮らしでどのくらい？
最後に、賃貸物件の専有面積は一人暮らしのケースでどのくらいあれば良いのか、一般的な事例をご紹介します。
間取り別の専有面積
間取りや柱形、壁の厚さなどで広さは異なりますが、一人暮らしの間取りで一般的な専有面積は、次のとおりです。
●ワンルーム～1K：15㎡から20㎡
●1K～1DK：25㎡前後
●1DK～1LDK：30㎡前後
ワンルームや1Kの間取りは、一人暮らしの間取りのなかでもダイニングやリビングがないコンパクトなつくりです。
バス・トイレ・洗面所が一体となった3点ユニットと呼ばれる仕様になっていることが多いでしょう。
トイレが別の物件もありますが、居住スペースはその分狭くなるため、注意が必要です。
1DKの間取りは、独立したキッチンやダイニングがあります。
ワンルームや1Kとは異なり、バスやトイレが別々になっているのが一般的なため、専有面積も広めのつくりです。
1LDKの間取りは、リビングダイニングのほかに独立した寝室があります。
居住スペースが広いため、一人暮らしだけでなく、二人暮らしにも対応できる間取りと言えるでしょう。
ライフスタイルに合わせて間取りを考えよう！
築年数などによっても変わりますが、基本的に専有面積が広くなるほど、家賃は上がります。
そのため、家賃の負担を抑えたい学生さんや居住スペースが小さくても大丈夫なミニマリストの方などは、ワンルームや1Kの間取りがおすすめです。
女性は趣味やファッションにお金をかける方が多く、荷物が多くなりがちなため、1K～1DK（25㎡前後）程度の広さがあったほうが良いかもしれません。
また、年齢が上がると所持金も増え、インテリアや広さにもこだわりがある方が多いため、1DK～1LDK（30㎡前後）の広い部屋を検討してみてはいかがでしょうか。
このようにそれぞれのライフスタイルによって必要な広さは異なるため、暮らしやすい間取りを選択することが大切です。
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まとめ
部屋の居住者のみが利用できるスペースである専有面積は、部屋のなかでも含まれる場所と含まれない場所があるため、広さをイメージする際は注意しましょう。
賃貸物件の場合は、内法面積で表記されるのが一般的です。
一人暮らしに対応した間取りの専有面積は、15㎡～30㎡程度と幅広く、それぞれのライフスタイルに合わせて選択することをおすすめします。
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